介護業界の薬剤師の役割とは〜わかりやすく簡潔に説明するよ

病院の医師と薬局の薬剤師は、全く異なる医療のスペシャリストであるという事をご存知でしょうか?

医師はあくまで診断分野のスペシャリストであり、薬剤そのものの組み合わせや効能は薬剤師の方がスペシャリスト。最近国も力を入れ始めている在宅医療には、この薬剤師の存在や役割が必要不可欠。

この記事ではそんな薬剤師を中心に、今後の医療環境から外すことのできなくなる介護・在宅医療について解説していきます。

薬のスペシャリスト・薬剤師にかかりつけ薬剤師になってもらおう!

2016年から「かかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師制度」の創設が行われました。

一定条件を満たしている患者が望めば(同意を得る)、特定の薬剤師が24時間体制で相談に応じ、市販薬も含めた服薬状況を把握・管理してくれる素晴らしい制度の誕生です。

そして在宅患者の薬剤管理に関する保険点数も新設。 お薬を貰ったはいいけれど、飲み忘れたり、複数の医療機関にかかって沢山のお薬を持っているという人は結構居ます。

病院は専門科目別に分かれて存在するので、服薬状態は薬局が管理すれば効率的というのは理にかなっていますよね。

薬によっては服用数に厳しい上限を設けているものや、一緒に服用してはいけないものなども有り、専門家の薬剤師ならばおかしな処方があれば処方箋の段階で「患者に提供する前」に発見できます。

こうした薬剤師という存在は、実はなりたいと思ってすぐになれるものではありません。

まず大学で6年制の正規薬学課程を納めて卒業、その後薬剤師国家試験に合格し、薬剤師名簿への登録申請を経て厚生労働大臣から薬剤師の免許が与えられるという、かなり長丁場な一本道を歩む必要が有ります。

医師の診断と患者の状態とを総合的に判断して、残薬や今後処方する薬剤との相互作用も加味しながら、その患者に合わせた薬剤の提供を行える薬剤師は「まさに在宅訪問を行ってもらうにはぴったり」な職業なのです。

3大問題を抱える介護・在宅医療の現状は発展途上

3大問題とは「医師の負担と権利の一極集中」「看護師等の社会的地位の低さ」「被介護者の負担」のこと。現在の医療機関と薬局、そして介護業界の関わりはスムーズとはいえない関係にあります。

基本的な在宅医療の流れ

1.患者と医師の間で治療方針を決定。担当薬剤師も決定する。

2.医師が在宅管理の基本計画を担当薬剤師の訪問スケジュールと併せて決定。

3.医師や薬剤師が毎月決まった日に定期訪問。詳細を事前に決めておかなければならない。

4.薬剤師の訪問結果を医師へ提出。

5.医師自身の訪問治療の結果と薬剤師から提出された報告書を元に、医師が今後の方針を決定

訪問介護を利用する際の流れ

1.住んでいる市区町村で要介護認定してもらう(要申請)

2.「要介護度・要支援度」を通知してもらう

3.介護事業者が介護支援専門員(介護福祉士・訪問介護員)を通して被介護者から要望等をまとめる

4.担当医師・薬剤師と介護事業者が定期的な打ち合わせでケアプランを作成

5.契約した介護事業者からサービスを受ける

医師が事前に決定した内容の勝手な変更は難しく、まずは医師の判断を仰ぐ必要があります。

そして最終決定は全て担当医師が行い、その決定に従って薬剤師が薬剤を提供、医師の方針と薬剤師の説明を介護提供者が受諾する、という構図です。

確実性と安全性は高いのですが、柔軟性に乏しく、医師の負担と権限が大きすぎるのがよくわかりますね。これら医療上の決定権=責任の差により「介護福祉士」「訪問介護員」と呼ばれる職に従事する人たちの社会的地位は低いのが現状です。

自宅で医療を受ける環境を整える大きな役割を担っていますが、たとえ専門の資格を有していてもその評価は低いと言わざるを得ません。

介護施設と医療機関のつながりも進化している!

医療機関への長期滞在や施設への入居より必要な費用が抑えられることは、在宅医療により医療費削減を目指す国と、負担減を願う被介護者の双方にメリットが有る流れです。

では、逆に充実した施設への入居はどうでしょうか?費用はかかりますが、そこには在宅医療とは全く異なった魅力がいっぱいです。

基本的な医師・薬剤師と介護施設の関わり

・入所している患者全てを一元把握

・施設によっては医師・薬剤師が常駐している

・飲み忘れなどが少なく、安定した薬剤服用が見込める

・少しでも異変があれば直ぐさま施設からの連絡が入るので、対応が迅速

・保険組合への請求が施設単位で一括できる

このように医療機関側から見れば、管理面・利益面で大きなメリットが有ります。被介護者からみても、知識のある介護施設の職員が24時間適切な管理をしてくれる方がずっと安心です。

介護施設からしても、こうした薬剤師や医師の配備は施設医療の質を高め価値を持たせることができるため、かなり積極的に取り組む事業者が多いです。

近年では薬局勤めではなく施設そのものに常駐する薬剤師も増えつつ有り、より迅速性と柔軟性を増した薬剤提供環境を整える施設も出てきました。

まとめ

一昔前は在宅・施設にかかわらず介護医療に関わるのはベテランの看護師・介助士・医師・薬剤師が当たり前でした。

ですが近年では若い世代の注目を集め、これらの道を志す人も多く、医療機関側もそういった若い人たちを歓迎しています。いずれ誰かに支えられる人生。

若い世代でもベテランでも差異なく均一な質で医療を提供できる環境を整えることが、今後の日本の医療業界の課題といえるかもしれません。

また、薬局には「調剤基本料」という収益の根幹になる保険点数がありますが、「かかりつけ薬局の基本的な機能に係る業務を行っていない」とみなされると、調剤基本料が半減するペナルティが発生します。

しかし実際は要件を満たしているのに、今まで親切心で在宅医療に関わっていたのに今後は報酬を貰いますねというのは厳しい、あるいは患者から理解が得られない、もしくは1人経営で物理的に難しい等の理由で、ペナルティを受け続けている薬局も多数存在。

欧米諸国のように薬剤師自身に決定権があれば、こういった状況は大きく変わるかもしれませんね。

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